「分業による協業」の阻害要因の解消

組織とは、「分業による協業」により、個人よりも大きな成果を目指すものです。
会社が組織である以上、「分業による協業」の効果増大が図られているはずですが、現実には、何等かの理由によって「分業による協業」がうまくいっていないケースが多くあります。
組織としてのパフォーマンスを最大化するには、「分業による協業」を滞らせる原因を探り、解消を図っていく必要があります。
弊社では、従業員へのヒアリング調査やアンケート調査を通じて、全体像と解決の糸口をご提示いたします。

従業員主導の実践型プロジェクトによる進行

組織課題が浮き彫りになった後、「誰」が取り組むのかが非常に重要です。
トップだけが一生懸命取り組んでも、組織課題は解決されず、従業員も受け身の姿勢となり、新しい取り組みの浸透が図れません。調査で浮き彫りとなった課題は、現場感に溢れ、従業員にとっても非常に実感があるものです。
そこで、弊社は、組織課題解決を従業員に任せることを推奨しています。それは、従業員に、自社の存在意義、顧客、ビジネスモデル、収益感覚、人事諸制度、そして一緒に働く仲間の価値観等を深く理解させ、ロイヤルティを高める絶好の機会となります。まさに経営改革そのものです。
もし従業員による経営改革を望まれるのであれば、私たちシンカがその推進役として伴走させていただきます。

プロジェクト体制

“我がごと”とは、収益と人件費の葛藤を乗り越えること

組織は「人間の集合体」であり、人の働きやすさというのは非常に重要な要素です。また、会社が永続的な組織になるためには儲けという視点からは目を背けることができません。よって、良い会社にしていくためには「働きやすい理想の組織」と「儲けがでる会社」の2つの視点が常にせめぎあっており、この綱引きがまさに経営者の日々の葛藤です。
従業員の皆様には、収益と人件費の葛藤を乗り越える力を養っていただきます。
組織（組織図・業務権限規定・職務権限規程）、人事（階層・給与・評価）、財務（損益計算書・貸借対照表・キャッシュフロー）の要素を複合的に捉え、従業員自らが意義を感じられる「最高の組織・最高の業績・最高の配分」を導き出すことで、結果に対する意識も引きあがり、次世代リーダーとしての成長が期待できます。

収益と人件費のバランスに配慮した方針・制度の検討